業務用ディスプレイ市場 2010年に55万台規模に
富士キメラ総研が予測
富士キメラ総研が、2010年の業務用ディスプレイ市場の規模が
約55万台に拡大するとの予測しています。
2007年の実績は46万1700台とする業務用ディスプレイ市場は、
デジタル・サイネージの利用拡大が市場拡大のけん引力となり、
10年のデジタル・サイネージの市場は395億円になると予測して
います。
2007年のデジタル・サイネージ市場は、映像配信システム、配
信非対応ディスプレイ、映像配信サービス・ビジネスの合計で
316億円。同市場におけるディスプレイ数は10万2630台で、対06年
比で75.2％増、金額ベースでは対06年比30％増の約210億円。
全ディスプレイに占めるデジタル・サイネージ向けのディスプ
レイ数の割合は、06年に比べて約７ポイント増えて約27.3％。
LED照明推進などでCO2排出量の削減見通しを上方修正
東芝
東芝が、同社グループの2025年におけるCO2排出削減量の見通
しを上方修正しました。2007年11月に公表した2025年の削減量見
通し5760万トンから、１億1770万トンに引き上げます。
上方修正の背景には、LED照明など新照明事業の強化がありま
す。子会社の東芝ライテックは、2010年をメドに白熱灯の製造を
中止する考えで、東芝グループとして、省エネ効果の高い蛍光灯
やLEDへの置き換えを推進しています。
http://www.toshiba.co.jp/about/press/2008_06/pr_j1301.htm
店舗照明にＬＥＤ導入へ ローソン
NHKニュースによると、コンビニチェーンの「ローソン」が、
大手では初めて、2009年春から新たに出店するすべての店舗で
看板や店内の照明器具にLED照明を導入するそうです。
設置には１店舗当たり蛍光灯の４倍近い170万円程度の費用が
かかるといいますが、電力の消費量と電気代は半分で済むこと
から、７年以上使えばコストは割安になるそうです。
ローソンによると、09年度に出店する500の店舗で東京ドーム
１個分に当たる約2500トン分の二酸化炭素を削減できるというこ
とです。
http://www.lawson.co.jp/index.html
LEDを使用した照明器具を多数発表 ヤマギワ
ヤマギワが、このほど今年の新製品を発表しましたが、蓮池槇
郎氏デザインのLEDスタンドなどLEDを使用した照明器具も多数含
まれています。
このほど発表したのは、オリジナルデザインコレクションや建
築照明、住宅照明、アウトドアライティングなど。
蓮池氏デザインで７月末発売予定のスタンドMH-LEDは、白とク
ロームの２タイプが揃い、価格はそれぞれ３万9900円、４万２千
円。
光源にLED３Ｗ×２（電球色タイプ）で、卵のような表面とタッ
チすると色が変化するスイッチ部が特徴です。
やはり７月末発売予定のスタンドLIBRA（３万5700円）は、白
色LEDを使用。ヘッドサイドからLEDの光がもれるのが特徴です。
50Wを供給可能なLEDコントローラIC
米Linear Technology社
米Linear Technology 社が、50Wの電力を供給可能なLEDコント
ローラIC「LT3755」と「LT3755-1」を発売しました。１Ａの白色
LEDを最大14個駆動でき、車載照明や産業用、建築用の照明に向と
して考えられています。
http://www.linear-tech.co.jp/company/press/pressNewsDisplay.jsp?releaseId=5121
手のひらサイズの立体映像表示装置を開発 NICT
情報通信研究機構（NICT）が、小さい箱型で手のひらサイズの
立体映像表示装置「gCubik」を開発しました。周囲のあらゆる方
向から、複数の人が同時に、裸眼で立体映像を見ることができま
す。３年以内の実用化を目指します。
多眼方式の一種「インテグラル・フォトグラフィ方式」を拡張
した技術を利用。
液晶パネル上にレンズをアレイ状に敷きつめた構造で、全方向
の視差を実現。箱型の内部に立体があるように見えるといいます。
http://www2.nict.go.jp/pub/whatsnew/press/h20/080609/080609.html
柔軟性高いディスプレー製造技術を開発
産総研とJCII
産業技術総合研究所（産総研）の光技術研究部門と化学技術戦
略推進機構（JCII）が共同で、印刷技術を使った低コストで柔軟
性の高いディスプレー技術を開発しました。
プラスチックフィルム上に有機薄膜トランジスタアレイを印刷
することで可能にしました。
今後は、携帯電話やモバイルパソコンなど耐久性が必要な携帯
情報端末向けディスプレーへ応用を目指します。
http://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2008/pr20080609/pr20080609.html